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九大起業部、会社第1号 AIで病理画像診断 社長の医学部生「世界展開目指す」

九州大の学生らが、病理画像診断ソフトの開発を手掛けるベンチャー企業「Medmain(メドメイン)」を立ち上げた。学生起業家を育成しようと同大が昨年6月に発足させた部活「起業部」から生まれた会社第1号。社長に就いた同大医学部4年、飯塚統(おさむ)さん(26)は「2年以内に製品化し、九大発のベンチャーとして世界展開を目指したい」と意気込んでいる。

メドメインは飯塚さんら九大の医学部や工学部の学生4人で1月11日に設立。外部のグラフィックデザイナー2人も加わった。事業の主軸はAI(人工知能)に大量の病理画像を学ばせ、そのデータに基づいて診断する病理画像診断ソフトの開発。ソフトは病理医の仕事を担い、患者の細胞から病気の有無を診断する。

現在、病理医不足は全国的な課題。市中の医療機関が大病院に診断を依頼すると、結果が出るまでに数週間かかる。ソフトを使えば小さな医療機関でも5分程度で結果が分かるという。発案した飯塚さんたちは、昨年11月に米シリコンバレーであった世界的なビジネスプランのコンテストで優勝。ただ、米国や韓国でも同様のソフト開発の動きがあり、競争は激しい。

メドメインのソフトは九大医学部、九大病院と共同開発しており大量の画像データを活用できるのが強み。九大が今月から運用を始めた国内トップ級の演算能力を持つスーパーコンピューターシステム「ITO(イト)」も利用して開発を急ぎ、年内にも九大病院で試験運用を始める。飯塚さんは「迅速な病理診断は緊急手術の必要性の有無をすぐに判断でき、患者の命を救うことにもつながる。5年以内の上場を目指したい」と話す。

昨年6月にできた起業部は1年間で平均5社、10年で50社の学生ベンチャー創出を目指す。心身医学が専門で元九大病院長の久保千春学長は「遠隔診療で画像は使われているが(まだ技術が確立されていない)病理の画像診断は将来性がある。競争も激しいので開発スピードを上げて頑張ってほしい」とエールを送っている。(西日本新聞)

 

今回は医学部の学生起業ですが最近医師自身企業の相談役として会社経営に携わっていたり、自ら起業するケースも目にするようになってきました。ブロックチェーン技術が世に広まれば緊急介護で運ばれてきた急患の血液型や通院履歴など処置に必要な情報をすぐに取り出せたり、AIの助けを借りて医学論文や膨大なデータベースから情報を収集する時間短縮、またすでに導入している診療所もありますが音声自動認識におけるカルテの制作によってより患者と向き合える、さらに画像認識分野では既にAIが医師より優れた結果を残すなど、新しいテクノロジーが医療分野に果たす役割も大きく、医療現場の医師自ら取り込んで行こうという流れが感じられます。

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