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VRで視力治療の米企業がEU進出、2018年はアジア進出目指す

VRを使って弱視・斜視などの治療を行う製品を開発するVivid Visionは、これまで米国を中心にサービスを展開していましたがヨーロッパへの進出が明らかになりました。

同社のサービスは、アメリカではすでに多数のクリニックでVivid Visionの製品が導入されています。ヨーロッパへの提供を拡大しながら、次の領域であるアジアへも参入に取り組んでいます。

VRで弱視・斜視の治療

Vivid Visionは、EUの製品基準であるCEマークの認証を取得したことを発表しました。CEマークは、EUで販売される指定の製品が健康面、安全面、環境保護の観点からEUの基準に適合していることを証明するマークです。

Vivid VisionはVRヘッドセットと弱視・斜視治療用ソフトウェアを使用し、両眼の視機能異常を治療します。弱視・斜視などの治療に対するVRでのアプローチは、患者の治療への関心が高く、成功率も併せて高くなると同社は主張しています。

本治療は通院患者が病院内で利用できるよう提供されていましたが、2017年10月には自宅で利用できる「Vivid Vision Home suite」の提供も開始されました。眼科医の許可が必要となりますが、患者は検査期間中、自分の好きな時間にVRヘッドセットを使って自宅治療することが可能になりました。

ヨーロッパ、アジアへと提供範囲を拡大

Vivid VisionはVRを使った視覚治療ソリューションをヨーロッパへ普及させるために、医療関連画像の供給を行うドイツ企業VISUSと協力することも発表しています。また同社は2018年のアジア進出も目指しており、アジアにおける最初の事務所を日本・東京に開いています。

Vivid Vision社の治療ソフトは各自がダウンロードして使用するものではなく、患者にとって適した治療であるかどうかを判断できる眼科専門医のためのものです。2018年2月現在、全世界で116を超えるクリニックが治療を提供しています。公式サイトでは治療を提供するクリニックの検索が可能です。(moguraVR)

 

「弱視」とは、眼鏡やコンタクトレンズで矯正しても視力がでない目のことを言います。 裸眼視力が0.1以下であっても、眼鏡やコンタクトレンズで矯正して1.0以上の最大矯正視力がでれば「弱視」ではありません。健常者は普段あまり気にしないことですが、体の機能が働くなるということは社会がそのように作られておらず、周りの理解が得られないというだけでも大変です。

弱視者の見ている世界―― 人生の途中で「白杖」を持つ

 

アリたちのように親切心からではありません。というふうにはなりたくないのですが困っている人に手を差し伸べるのは結局自分たちの利益になります。VRの料金も下がってきているので、身体に障害がある人たちがもっと普通の生活ができるようなテクノロジーの進歩に期待です。

傷ついた仲間をアリが救助する理由 -ナショナルジオグラフィック-

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